1．牛レバーからＯ157検出　厚労省、生食禁止を検討へ
毒性強く死に至る可能性も
日本経済新聞社2011年12月15日

食肉処理された牛のレバー内部から腸管出血性大腸菌Ｏ（オー）157が検出されたことが15日、厚生労働省の調査で分かった。内部から腸管出血性大腸菌が確認されたのは初めて。Ｏ157は毒性が強く死亡する危険性もある。「牛レバ刺し」では食中毒が多発しており、同省は20日に開く審議会で結果を報告、飲食店などで生レバーを提供禁止とするか検討する。
　厚労省によると、東京都や大阪市など16カ所の食肉衛生検査所などで８～９月に食肉処理された計約150頭の牛を調べたところ、２頭のレバー内部からＯ157が検出された。
　これまで生レバー内部には食中毒を引き起こす細菌「カンピロバクター」がいることが分かっていた。生レバーを食べて腸管出血性大腸菌による食中毒を引き起こした例が報告されているが、腸にいた菌が解体時などに何らかの方法でレバーの表面に付着したのが原因とみられていた。
　調査では肝臓がつくる胆汁でＯ157が増殖することも判明。腸管にいるＯ157が胆汁をためる胆のうに移動し、レバー内部に入り込む可能性が考えられるという。
　牛のレバーでは1998年以降、116件食中毒が発生している。このため同省の食中毒・乳肉水産食品合同部会は今年６月、食品衛生法の規制対象として検討することを決めた。同省は７月、提供を自粛するよう飲食店などに要請したが、「腸管出血性大腸菌による生レバー内部の汚染状況のデータが不足している」として調査していた。
　Ｏ157は菌が出す毒（ベロ毒素）の影響で、激しい腹痛を伴って腸から出血し、死亡に至るケースもある。菌はセ氏75度以上で１分間以上加熱すれば死滅する。生食用の牛肉は表面に菌が付着する恐れがあり、今年10月から肉の周囲を加熱処理することが義務付けられた。レバーは内部に菌が潜んでいるため、同省は「表面の加熱では対応できない」とみている。

2．「プラセンタエキス」美肌生む仕組み解明
富山新聞社2011年12月15日

金大大学院医学系研究科博士後期課程２年の吉川智香子さん（産婦人科学教室）は、豚の胎盤から抽出した「プラセンタ」エキスが皮膚の新陳代謝を担う細胞を活性化し、肌の若さを保つコラーゲンを増加させることを確かめた。プラセンタには美肌効果があることは知られているが、肌への作用に細胞レベルで迫った実験は例がなく、美肌づくりの仕組みを医学的に裏付けた研究として注目されそうだ。
　肌に弾力をもたらす成分コラーゲンは、皮膚の「線維芽（せんいが）細胞」で作られる。生産量は加齢に伴って減り、これがしわなどの原因とされる。吉川さんはプラセンタエキスを飲んだ際のしわ縮小については既に学会発表しており、今回はプラセンタが美肌を生み出す仕組みを明らかにするため、細胞培養による実験に取り組んだ。
　自然科学研究科薬学系の高野文英准教授（天然物化学教室）と共同で行った実験では、ヒトの皮膚から採った線維芽細胞を用いて培養液にプラセンタエキスを加えた。その上で ▽線維芽細胞の増殖率▽コラーゲンの濃度▽コラーゲンを分解する酵素の生産量－をそれぞれ測定した。
　その結果、プラセンタを加えた線維芽細胞は、何も加えない時に比べて増殖率が１０～２０％高くなり、コラーゲン量も、加えたプラセンタの濃度に応じて増加した。プラセンタを添加することでコラーゲンを分解する酵素の生産が大きく抑えられることも分かった。
　これらの結果から吉川さんは、プラセンタエキスが皮膚線維芽細胞に働き掛けてコラーゲン増加を促し、しわ縮小などに貢献していると結論付けた。
　研究成果は１１月１２日に神戸市で開かれた日本女性医学学会学術集会で発表された。吉川さんを指導する小池浩司准教授は「豚のプラセンタエキスについて皮膚のコラーゲン合成と分解抑制の双方に作用する仕組みを初めて明らかにした研究で意義は大きい」と話した。

3．リンゴやナシに脳卒中予防効果―オランダ研究
Medical Tribune2011年12月15日

　オランダ・ワーヘニンゲン大学ヒト栄養学のLinda M. Oude Griep氏らは「リンゴやナシには脳卒中の予防効果がある」とする研究結果を、米医学誌「Stroke」（2011; 42: 3190-3195）に発表した。それによると、食べられる部分が白色の果物と野菜を多く摂取する人では、脳卒中発症率が低かったという。
果物・野菜の色と脳卒中の関連を検討
　果物と野菜を多く取る人では脳卒中が少ないことは以前から知られていたが、今回の前向き研究では、果物・野菜の色と脳卒中の関連が初めて解析された。
　果物・野菜の食べられる部分の色は、カロチノイドやフラボノイドなどの人間にとって有益な"植物由来の化合物（フィトケミカル）"の含有量や種類と関係がある。
　Oude Griep氏らは、成人2万69人（平均年齢41歳）を対象とした住民研究で、色別の果物・野菜の消費量と、脳卒中の10年発症率の関連を検討。参加者は追跡開始時に心血管疾患がないことが確認され、前年の食物摂取に関する178項目のアンケートに回答した。
　同氏らは、果物と野菜を以下の4グループに分類した。
緑色グループ：色の濃い葉野菜、キャベツ、レタスなど
オレンジ色・黄色グループ：ほとんどが柑橘系果物
赤色・紫色グループ：ほとんどが赤色の野菜
白色グループ：リンゴとナシが55％を占める
脳卒中リスクが52％減少
　10年間の追跡期間中に、脳卒中は233件確認された。解析の結果、緑色、オレンジ色・黄色、赤色・紫色の各グループでは、脳卒中との関連は認められなかった。しかし、白色の果物・野菜を多く取る人では、摂取量の少ない人より脳卒中リスクが52％低いことが分かった。
　白色グループの果物の摂取量が1日当たり25グラム増えるごとに、脳卒中リスクは9％ずつ減少した。なお、リンゴ1個の平均重量は120グラムで計算されている。
　Oude Griep氏は「脳卒中予防のため、白色の果物と野菜を多く取ることは有益と考えられる。例えば、リンゴを1日1個食べれば、白色の果物・野菜の摂取量を簡単に増やすことができる」と指摘。一方で「ほかの色の果物・野菜にも別の慢性疾患を予防する効果があると考えられ、色にかかわらず果物と野菜を多く取ることは依然として重要である」と述べている。
　リンゴとナシには食物繊維のほか、ケルセチンと呼ばれるフラボノイドが多く含まれている。今回の研究で、白色グループにはリンゴとナシのほか、バナナ、カリフラワー、チコリ、キュウリが含まれていた。
さらなる検証が必要
　果物と野菜の疾患予防効果を検討した以前の研究では、植物の食べられる部分、色、植物学的分類、抗酸化作用など、その食品が持つ独特の栄養価値や栄養特性に焦点が定められていた。
　米政府の食生活ガイドラインでも、栄養価の割り当てに食品の色が利用されている。米国予防医療サービス対策委員会（USPSTF）は、毎日の野菜を（1）濃緑色の野菜、（2）赤色・オレンジ色の野菜、（3）豆類、（4）澱粉を多く含む野菜、（5）その他―の5群から選ぶことを推奨している。
　Oude Griep氏は、今回の結果を日常に取り入れるためには、追加研究による検証が必要だとし、医師に対しては「今回の結果に基づいて患者に食習慣の変更を指導するのは、時期尚早だ」と述べている。
　ドイツ・ミュンスター大学（ヴェストファーレン・ヴィルヘルム大学）疫学・社会医学研究所のHeike Wersching氏は、同誌の付随論評（2011; 42: 3001-3002）で、今回の結果は慎重に解釈する必要があると指摘。その理由として、食物摂取に関するアンケートの信頼性に疑問がある点を挙げている。また「果物と野菜を多く取る食生活をしている人は、概して健康なライフスタイルを実行していることが、今回観察された脳卒中リスク低下の一因の可能性もある」と付け加えている。

4．医師の9割が漢方薬を処方

　医師の９割が漢方薬を処方し、６割は一部の疾患で第１選択薬として用いていることが、日本漢方生薬製剤協会が実施したインターネット調査で分かった。平成２０年の前回調査よりいずれも増加した。今年８～９月、国内の医師６２７人から回答を得た。漢方薬を現在処方している医師は８９％（前回８４％）に上り、処方経験が全くない医師は３％。漢方薬を第 １選択薬とすることがある医師が５９％（同５３％）いる一方、４０％は「あくまで西洋薬の補完」と考えていた。漢方薬を処方している医師に、その理由を複数回答で尋ねると「西洋薬で効果がなかった症例で効果が認められた」が５７％で最も多かった。
◆漢方薬処方実態調査2011

5．重粒子線医療、産学で育成…群大に博士課程
読売新聞社2011年12月15日

就業体験も　来年度
　群馬大は１４日、がん治療に効果的な重粒子線医療をすそ野の広い産業に発展させるため、担い手となる人材の育成を目的とした博士課程を来年度に創設すると発表した。
　医学、物理工学系の同大教授と三菱電機など関連企業の専門家らの計３６人が指導に携わり、世界で活躍できる人材を送り出す。同大によると、こうした取り組みは全国初という。
　同大は国内で唯一、博士課程のある大学で重粒子線治療施設を持っている。同大では、専門医に限らず、機器開発や関係分野の研究者などを養成し、世界に輸出できる一つの産業として確立させたい考えだ。
　重粒子線治療は、ピンポイントでがん細胞に放射線を照射でき、体への負担が少ない。先進的な日本の技術は海外から注目が高い。ただ、施設には多額な資金が必要で、稼働しているのは国内３施設、海外でも２施設にとどまるという。
　来年１月末に学生を募集する。定員は未定だが、少なくとも毎年４人は養成したい考え。関連企業での就業体験や、米ハーバード大マサチューセッツ総合病院などへの短期留学も課程に盛り込む。
　この博士課程は、文部科学省が今年度から始めた「博士課程教育リーディングプログラム」事業から補助金を受けて創設される。

6．内側から腫瘍を散らす「クラスター爆弾」、イスラエル
AFPBB News2011年12月15日

イスラエルの医療研究者のチームが、がん性腫瘍を内側から「爆破」する方法を開発したと発表した。再発のリスクも抑えられる治療法だという。
　テルアビブ大（Tel Aviv University）のヨナ・ケイサリ（Yona Keisari）、イツァーク・ケルソン（Itzhak Kelson）両教授がまもなく臨床試験を開始しようとしているのは、アルファ線を放射するワイヤー状の小線源を皮下注射で腫瘍に挿入する治療法。
　体の外側からガンマ線を照射する従来の放射線治療とは異なり、アルファ粒子は腫瘍を「内側から破壊し、崩壊するまで拡散を続ける。クラスター爆弾のようなもので、1地点で爆発するのではなく、原子が連続して分散し、離れていきつつアルファ粒子を放出する」とケイサリ教授は説明する。
　同大によれば治療過程に要するのは10日ほどで、後に残るワイヤーは無害だという。治療では、がん細胞が効果的に破壊されるだけではなく、多くの場合、腫瘍の再発に対する体の免疫力も増すという。
　マウスを使った前臨床試験では、腫瘍を外科手術で除去するグループと、この小線源を使用して治療したグループに分けた。治療後、腫瘍から採取した細胞をマウスたちに再注入したところ、外科手術で治療したマウスでは100％、腫瘍が再発したが、小線源治療を受けたマウスの再発は50％にとどまった。また、肺がん、前立腺がん、腸がん、乳がん、脳腫瘍など様々な種類のがんで良好な結果が得られたとしている。

7．急患医療にスマホ活用 ドコモと慈恵医大が「ひとつでも多くの命を救うプロジェクト」
business network2011年12月15日

NTTドコモと東京慈恵会医科大学は2011年12月15日、脳卒中などの急患医療におけるモバイルの可能性を共同で研究する「ひとつでも多くの命を救うプロジェクト」を開始した。
同プロジェクトは、急患の検査画像などを病院外にいる専門医のスマートフォンやタブレットに即時通知。当直医に治療方針について助言したり、専門医が病院に駆けつけるまでの診断・治療をサポートしようというものだ。
慢性的な医師不足が続くなか、多くの医療現場では、高度な診断・治療能力を持つ専門医を24時間常駐させることが困難になっている。そこで、同プロジェクトでは、スマートフォン／タブレットを使って、医療リソースを効率的に活用できるシステムの開発を目指している。
なお、検査画像の送信には、富士フイルムと慈恵医大が共同で研究開発した遠隔画像診断治療補助システム「i-Stroke」を利用する。
共同研究イメージ（救急時連携のフロー）

8．ポーラ化成が新知見、抗菌ペプチドが皮膚バリア機能を向上
化学工業日報社2011年12月15日

ポーラ化成工業はこのほど、表皮細胞内にある抗菌ペプチドの一種「ヒトβ－ディフェンシン－１」に皮膚バリア機能を向上させる機能があることを見いだしたと発表した。皮膚中水分やカルシウムイオンの流出を防ぐ細胞間の密着構造「タイトジャンクション（ＴＪ）」の形成を促していることを発見。肌荒れなどに対し有用と見込み、グループ社のスキンケアに応用する。
同ペプチドを培養表皮細胞に添加して、皮膚のバリア機能の改善度合いも調査。電気抵抗値で測定したところ、通常の約１・５倍向上していることを確認。抗菌作用に加え、皮膚バリア機能を高める役割があることを突き止めた。
研究成果は９～１１日に京都で開催された「第３６回日本研究皮膚科学会」で発表した。

9．山田養蜂場－武庫川女子大、メリンジョの癌血管新生抑制を確認
CareNet2011年12月15日

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山田養蜂場は武庫川女子大学の家森幸男教授らと共同で、レスベラトロール類を豊富に含むインドネシア原産の植物「メリンジョ」のエキスが、血管新生に関わる内皮細胞機能を抑え、マウスを使った実験でがんの血管新生を抑制することを突き止めた。グネチンＣがトランスレスベラトロールよりも強力な血管新生抑制作用を有することも細胞レベルで明らかにした。研究チームはメリンジョエキスが、がん予防に有効な食品となる可能性もあるとみている。
研究対象としたのは「メリンジョ」とメリンジョに含まれるトランスレスベラトロールの二量体「グネチンＣ」。血管新生促進因子で活性化したヒト臍帯静脈内皮細胞（血管内皮細胞）の内皮細胞機能をメリンジョエキスとグネチンＣがどの程度抑制するか調べた。
その結果、血管新生に関わる細胞増殖や管腔形成を顕著に抑制した。一方で、グネチンＣと同濃度のトランスレスベラトロールでは、同様の作用はみられなかった。
メリンジョエキスを５％含む餌を与えたマウスで、がん細胞が誘導する血管新生がどの程度抑制されるか新生血管数を数えることで調べたところ、有意に減少させることがわかった。
研究成果は、国際学術誌「Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ　Ｎｕｔｒｉｔｉｏｎ＆Ｆｏｏｄ　Ｒｅｓｅａｒｃｈ、５５（１１）、１７３０－４、２０１１」に掲載された。
　

10．パイオラックスメディカル、生分解性消化管ステントの開発加速
化学工業日報社2011年12月15日

自動車部品メーカーであるパイオラックスの医療機器子会社、パイオラックスメディカルデバイス（横浜市、大方一三社長）は、生分解性の消化管ステントの開発を加速させる。現在、食道や大腸などの良性消化管狭窄に使用できるチェコ・エラ社の生分解性消化管ステントを国内薬事申請中。自社品では、物質・材料機構生体材料センターと共同でマグネシウム合金を使った生分解性消化管ステントを開発している。同社は今年から内視鏡デバイスの自社販売を開始した。生分解性消化管ステントをテコに医師への自社ブランドの認知を向上させていきたい考えだ。
現在国内で使用されている金属製の消化管ステントは、悪性腫瘍による消化管狭窄が適用であり、クローン病など良性消化管狭窄には使用できない。金属が体内に残るため、若年患者にも使用できない。良性疾患は現在はバルーン拡張術が主な治療法だが、拡張後に再狭窄するため、何度も治療が必要になるといった課題がある。
パイオラックスはエラ社の生分解性消化管ステントの国内導入を進めている。手術用縫合糸にも使用されているポリジオキサノンを素材に使った製品で、３カ月間はステントとしての拡張力を維持しながら、その後は体内で完全に吸収される。承認されれば国内初の生分解性消化管ステントとなる。
また、科学技術振興機構（ＪＳＴ）から補助金を受け、物質・材料機構生体材料センターと共同で、マグネシウム合金を使った生分解性消化管ステントも開発中。まずは脳神経外科・整形外科向けで、頭蓋骨を外した手術の後に骨固定するためのプレートを開発するが、その後、生分解性消化管ステントの開発も進めていく。
同社の大方社長は「自社開発品上市には５年以上かかるだろう。各国でマグネシウム合金を使ったステントが開発されているが、われわれの開発品は合金成分の配合が少なく現時点では優れている。当社はまだまだ医療機器メーカーとしての認知度が低い。国内初の製品を生み出すことで医療機器メーカーとしてのプレゼンスを上げていきたい」と話す。
生分解性消化管ステントが使用できる炎症性腸疾患は年々増加しており、潰瘍性大腸炎の患者は国内で１２万人、クローン病は４万人以上の患者がいると推定されている。
パイオラックスメディカルの２０１１年度の経営目標は売上高３０億円、営業利益３億円。新製品投入によって、１５年度に売上高５０億円、営業利益率を２０％まで引き上げる計画だ。

11．診療報酬引き上げ求め、医師労組が緊急声明- 「マニフェスト実行」を
CareerBrain2011年12月15日

個人加盟制の医師の労働組合「全国医師ユニオン」はこのほど、2012年度診療報酬改定での報酬引き上げを求める緊急声明を発表した。民主党が2009年の衆院選マニフェスト（政権公約）で、総医療費の対国内総生産（GDP）比を経済協力開発機構（OECD）加盟国の平均並みに引き上げることが明記された点に触れ、公約の実行を求めている。
　声明では、10年ぶりのプラス改定となった前回の改定について、「医療崩壊から医療再生に向かう抜本的な改革にはほど遠いものだった」と振り返り、「多くの医師は、医療の再生に診療報酬の増額は不可欠だと考えている」として、さらなる報酬の引き上げの必要性を訴えた。
　また、財務省に対して、報酬の増額に方針を転換するよう求める一方、厚生労働省に対しては、時間外労働の際、多くの医療機関で正規の賃金が支払われていない現状があるとして、勤務医の労働基準法違反に厳しく対応するとともに、「不払い労働」の是正が可能な診療報酬の増額を要望している。

12．後発薬への「変更不可」、個別にチェック
処方せん様式変更、一般名処方も推進、方針決定
中央社会保険医療協議会
M3 2011年12月15日

12月14日の中央社会保険医療協議会総会（会長：森田朗・東京大学大学院法学政治学研究科教授）で、「後発医薬品の使用促進のための環境整備の骨子（案）」を議論、診療側と支払側ともに了承した。

　医療機関に対しては、処方せん様式の変更、院外処方せんにおける一般名処方の推進、入院基本料の後発医薬品使用体制加算の見直しが柱。保険薬局に対しては、後発医薬品調剤体制加算と薬剤情報提供文書の評価により、後発医薬品の使用促進を促す。これらの施策は、これまで議論を重ねており、おおむね支持が得られていた（『「後発品促進、加算よりも品質保証が重要」、安達委員』などを参照）。
　処方せん様式は現在、「後発医薬品への変更がすべて不可の場合の署名」の欄に医師がサインする形式で、1剤でも不可の薬剤があれば、すべて不可という扱いになっていた。これを見直し、個々の医薬品について変更の可否を明示できる様式に変更する。
　院外処方せんにおける一般名処方の推進は、保険薬局における後発医薬品の在庫管理の負担軽減が目的。ただ、現時点ではその具体的な方策は示されておらず、健康保険組合連合会専務理事の白川修二氏からは、「療養担当規則で記載する」との提案もあった。
　後発医薬品調剤体制加算は、現在は後発医薬品の使用割合（数量ベース）が20％以上、25％以上、30％にそれぞれ加算が付く形になっているが、これを22％以上、30％以上、35％以上に変更する。白川氏は、加算の見直しは支持したものの、「患者負担がこれまでと変わらないようにしてもらいたい」と指摘、加算要件の引き上げに伴う点数増にクギを刺した。
　薬剤情報提供文書は、これまで一部の保険者が実施してきた取り組み。保険薬局で患者が薬を受け取る度に、後発医薬品の有無、先発医薬品との薬価差や患者負担の差額、在庫情報などを提供することを、薬学管理料で評価する。
　 レセプト突合点検、一般名処方で可能か
　一般名処方について、京都府医師会副会長の安達秀樹氏は、次の点について指摘。一つは、医師は一般名を覚えていないケースが多いため、システム的な対応の必要性だ。「医師にとって、一般名を覚えるのは大変であり、商品名を書く。レセコンなどに入力すれば、一般名に変更されるシステムになるのだろう」（安達氏）。また、「205円ルール」への対応に当たっても、システム上の変更が必要だとした。処方せん料は、内服薬が7種類以上か7種類未満かで異なるが、「205円ルール」、つまり薬価の合計が205円以下の場合には1種類としてカウントできる。厚労省は、「一般名処方の場合の処方せん料は、当該規格のうち最も薬価が安いものを用いて計算する」としている。「最も安い薬価」を医療機関のレセコンで判定するための� �ステム対応も必要になる。
　支払基金が2012年3月請求分（同年2月診察分）のレセプトから開始する、突合点検の関連でも質問。「同じ先発医薬品に対して、複数の後発医薬品があり、中には適応が異なる場合もある」と安達氏は指摘。医療機関と保険薬局のレセプトを突合した場合、医療機関が付けた病名に適応がない後発医薬品が処方され、査定対象になる懸念がある。
　レセコンなどのシステム対応について、厚労省保険局医療課薬剤管理官の吉田易範氏は、「医療機関および業者と相談する」と説明、突合点検については、「先発医薬品と後発医薬品の適応の違いは是正されてきているが、まだ一部あるのは事実。一般名処方の場合に、点検の仕方はやや難しくなるだろう。突合点検のあり方は検討させてもらいたい」と述べるにとどまった。
　さらに、安達氏は、「今回の取り扱いで、一般名処方などが普及すれば、保険薬局の在庫管理の負担も軽減する」などと指摘、後発医薬品の普及が進めば、その促進のためのインセンティブとしての加算は不要になってくるとの考えを示した。白川氏も、後発医薬品調剤体制加算や薬剤情報提供文書の評価などについて、「費用対効果の検証が必要」とし、後発医薬品への切り替えによる薬剤費減少分と、各種加算にかかる医療費を比較検証することが求められるとした。
　 新薬創出等加算は次回も「試行」の見通し
　12月14日は、中医協総会に先立ち、薬価専門部会も開催され、2012年度薬価改定に向け、日本製薬団体連合会、米国研究製薬工業協会、欧州製薬団体連合会、日本医薬品卸業連合会の4団体からヒアリングした（資料は、厚労省のホームページに掲載）。
　4団体とも揃って主張したのは、新薬創出・適応外薬解消等促進加算の本格導入・恒久化。同加算は、2010年度改定で、未承認薬・適応外薬の解消と日本初の革新的新薬創出に向けて、試行的に導入されたもの。薬価収載後15 年以内で、かつ後発医薬品が収載されていないことなどを条件に、市場実勢価格に基づく算定値に対して加算が付く。その代わりに、同省の「医療上の必要性が高い未承認薬・適応外薬検討会議」で要請された、未承認薬・適応外薬の開発に取り組むことが求められている。
　日薬連会長の庄田隆氏は、「新薬の創出には長期にわたる莫大な投資が必要。製薬企業は長期的な経営戦略の下で研究開発投資を行っている」と述べ、企業が安定的に研究開発等に取り組むためには、新薬創出・適応外薬解消等促進加算の本格導入・恒久化が必要だとし、試行を継続する場合には、2年ごとの検討ではなく、一定期間、例えば、4～6年の試行期間の設定が必要だとした。
　製薬団体の要望に対し、白川氏と安達氏はともに、新薬創出・適応外薬解消等促進加算の効果を検証していく必要性を指摘、試行期間は2年が妥当だとの考えを示した。
　次回12月16日の中医協薬価専門部会で、2012年度薬価改定の基本方針案が示される予定。

13．DPP4阻害薬は早めに使う
肥満合併患者ではGLP1作動薬が選択肢
日経メディカル2011年12月15日

今年9月、リナグリプチン（商品名トラゼンタ）が発売され、わが国で使えるインクレチン関連薬は6成分になった。それぞれの薬剤プロファイルは異なり、糖尿病の病期や合併症に応じた使い分けが重要だ。

図1　リナグリプチン服用中の患者の腎機能の推移
推算糸球体濾過量（eGFR）30mL/分/1.73m2未満の患者にリナグリプチンまたはプラセボを52週服用させた結果、eGFRの変化量はリナグリプチン群で－0.4±0.7mL/分/1.73m2、プラセボ群では－2.7±0.8mL/分/1.73m2だった。
　リナグリプチンは初めての胆汁排泄型のジペプチジルペプチダーゼ4（DPP4）阻害薬。腎機能が低下した患者でも用量調節の必要がない。糖尿病患者は高血圧などの合併により腎機能が低下しているケースも多く、その場合、腎排泄型の従来薬では用量調節が必要だ。
　今年9月にポルトガル・リスボンで開かれた欧州糖尿病学会（EASD）では、推算糸球体濾過量（eGFR）30mL/分/1.73m2未満の2型糖尿病患者にリナグリプチンを投与して1年追跡調査した結果が発表され、eGFRはほぼ不変だった（図1）。
　2009年12月にDPP4阻害薬シタグリプチン（ジャヌビア、グラクティブ）が発売されて以降、約2年でグルカゴン様ペプチド1（GLP1）受容体作動薬を含めたインクレチン関連薬は計6成分と一気に増えた。個々の薬剤プロファイルは異なり（表1）、2型糖尿病患者の病期や合併症に応じた使い分けが求められている。

表1　現在わが国で発売されているインクレチン関連薬
初期患者への投与が最適
　「糖尿病と診断された早い段階にこそ、DPP4阻害薬を使うべきだろう」と話すのは、順天堂大大学院教授の河盛隆造氏。
　DPP4阻害薬はインクレチンの分解を阻害して、膵β細胞からのインスリン分泌を促し、その作用により膵α細胞からのグルカゴン分泌を抑制する。「肝に流入するインスリン/グルカゴンのカクテルの比率が健常人の状態に近くなり、肝での糖処理状況が改善し、食後の血糖応答が良好になる。高血糖状態の解消とインクレチンによる膵β細胞量の増加が相乗効果を発揮して、2型糖尿病ではなかった状態に戻すことが期待できる」と河盛氏は説明する。
　また、マウスの実験成績では、幼若マウスの方が老齢マウスに比べてインクレチンによる膵β細胞の増殖能が高かったことから、「患者年齢が低いほど積極的に用いるべきだろう」と河盛氏は話す。
最近、糖尿病性血管合併症の発症や進展に、終末糖化産物であるAGEs（advanced glycation end products）が関与することが分かってきた。AGEsは血管や血球細胞表面にある受容体（RAGE）に結合し、酸化ストレスの産生亢進を介してサイトカインや増殖因子の分泌を促して血管障害を引き起こす。AGEsは一旦生成されるとなかなか代謝されず組織にとどまるため、糖尿病では初期からの血糖管理が重要となる。
　久留米大糖尿病性血管合併症病態・治療学教授の山岸昌一氏は、GLP1がRAGEの発現を抑制することを明らかにした。「DPP4阻害薬は血糖降下に加え、AGE-RAGE系を抑えることによる血管障害の抑制も期待できる」と山岸氏は話す。
　現在6商品あるDPP4阻害薬は、薬剤ごとに併用可能な糖尿病治療薬が異なり、併用薬の適切な選択も重要となる。相乗効果の高い薬剤の1つがαGIだ。
　河盛氏は内臓肥満患者にミグリトール（セイブル）を投与すると、GLP1分泌が亢進することを明らかにした。「αGIは糖質の分解吸収を遅延させ、血糖値上昇を緩やかにするのと同時に、回腸を刺激してGLP1分泌を高め、インスリン分泌を効率よく刺激しているようだ。ここにDPP4阻害薬を併用すると、GLP1の分解が抑制され、高濃度でGLP1が門脈に流入する。すると刺激により肝-脳-膵の神経ネットワークが作動し、食後血糖応答を素早く制御できる」と河盛氏は説明する。
　DPP4は肥大した脂肪細胞から過剰に放出されるため、「脂肪細胞の性状を改善させるチアゾリジン系薬とDPP4阻害薬との併用も理にかなっている」（河盛氏）という。
　各薬剤は排泄経路が異なるため、肝、腎機能障害の合併の有無も薬剤選択のポイントだ。シタグリプチンとアログリプチン（ネシーナ）は腎機能低下患者では用量調節の必要があり、重度腎障害患者ではそれぞれ禁忌、慎重投与となっている。ビルダグリプチン（エクア）は重度肝機能障害患者では禁忌だ。
GLP1作動薬による減量期待
　GLP1受容体作動薬は、GLP1のアナログ製剤であり、DPP4阻害薬よりも強力な血糖降下作用がある。作用機序から、やはり初期患者でより良い効果が得られると期待されるが、いずれも注射薬のため未治療の新規患者では選びにくい面もある。
　ただし、GLP1作動薬は胃不快感や腹部膨満、中枢性の食欲抑制作用などにより体重減少を来すことが分かっている。そこで「糖尿病初期で太っている患者では、GLP1作動薬が良い適応になる」と秋田大老年科教授の山田祐一郎氏は話す。従来は経口糖尿病治療薬やインスリン療法からの切り替えが多かったが、最近は未治療者への新規処方も増えているという。
　現在、わが国ではエキセナチド（バイエッタ）の週1回製剤が承認申請中だ。「発売されれば、毎日注射することに抵抗のある患者や、週1回往診を受けている患者でもGLP1作動薬が治療選択肢に加わるのでは」と山田氏は期待する。

14．小児の反復性喘鳴に対する吸ステ連日投与と間欠投与、効果に差なし
ブデソニドの低用量連日投与と高用量間欠投与を比較したMIST試験の結果（NEJM誌から）
日経メディカル2011年12月15日

どのように生まれたばかりの豚の遺伝的異常は解消することができる

喘息の増悪リスクがある小児に対して、吸入ステロイドの低用量連日投与を行っても、高用量間欠投与を行っても、増悪リスクの低減効果に差はなく、1年間のステロイド曝露量の総計は、間欠投与が連日投与の3分の1未満になる―。そんな無作為化試験の結果を、米Kaiser PermanenteのRobert S. Zeiger氏らが、NEJM誌2011年11月24日号に報告した。
　米国の主なガイドラインは、過去1年間に喘鳴エピソードが4回以上あり、改訂版喘息予測指標（API）を用いた評価で永続的な喘息になるリスクが高いと判定された5歳未満の患者には、吸入ステロイドの連日投与を推奨している。だが、連日投与レジメンが適用された小児には、身長の伸びにおいて、小さいものの有意な影響が認められたという報告もあり、発育への悪影響の懸念から治療が遵守されないことも多い。これまでに、連日投与に代わる管理法として、気道に症状が現れた時点で高用量の吸入ステロイドの投与を開始し、7日間継続する方法が有望であることが示唆されていた。
　そこで著者らは、吸入ステロイド間欠投与の有効性と安全性を連日投与と比較する二重盲検の無作為化試験MISTを、米国内の7施設で実施した。
　生後12カ月から53カ月で、以下の条件を満たす患者278人を登録した：（1）APIで喘息リスクが認められる（2）過去1年間に4回以上の喘鳴あり、または3回の喘鳴と3カ月以上の長期管理薬の使用あり（3）過去1年間に、全身性ステロイド療法、緊急受診・救急部門受診、入院のいずれかを必要とする増悪を1回以上経験（4）2週間のランイン期間中のアルブテロール（サルブタモール）の使用頻度は週3日未満で、夜間の目覚めは週2回未満。
　1対1で、ブデソニド吸入用懸濁液の高用量間欠投与（気道症状発現時のみ1日2mg7日間、139人）、または、低用量連日投与（毎晩0.5mg、139人）に割り付け、52週間継続した。間欠投与群には、あらかじめ規定した気道疾患が発生した場合に、親が1mgを1日2回吸入する治療を早期に開始し7日間継続する、とした。開始に先駆けて個々の患者の親に、どのような気道疾患が喘鳴を引き起こすかを尋ねて、7日間の治療を開始するかどうかを判断するための手引きを患者ごとに作成し、親に指導した。投与は症状が大きく改善されても7日間継続するよう指示した。盲検化のため、それぞれ偽薬も投与した。
　主要評価指標は、経口ステロイド療法を必要とする喘鳴増悪の頻度に設定し、intention-to-treatで分析した。
52週間の治療を完了したのは、間欠投与群113人、連日投与群100人だった。
　経口ステロイドを必要とする増悪頻度は、2群間に有意差はなかった。1人-年当たりの増悪頻度は、連日投与群が0.97（95％信頼区間0.76-1.22）、間欠投与群は0.95（0.75-1.20）で、連日投与群と比較した間欠投与群の相対発生率は0.99（0.71-1.35、P＝0.60）だった。
　初回増悪までの時間にも有意差は見られなかった（ハザード比は0.97、0.76-1.22、P＝0.87）。気道疾患の1人-年当たりの頻度も、連日投与群が3.27、間欠投与群が3.61で差なし（P＝0.30）。喘鳴により予定外の受診が必要になった回数（両群ともに2.4回）、喘鳴エピソードがなかった日数の割合（両群ともに78％）、QOLにも差はなかった。
　1年間のブデソニド曝露量の平均は、間欠投与群が45.7mg（38.9-52.8mg）、連日投与群は149.9mg（140.1-159.6mg）で、差は104mg（92-116mg）と大きかった。
　両群間の身長、体重、頭囲の変化には有意差は見られなかったが、間欠投与群の方がベースラインからの変化は若干大きい傾向が見られた。
　有害事象の発生率には有意差は見られなかった。
　吸入ステロイドの低用量連日投与と高用量間欠投与について、増悪予防における効果に差はなく、年間のステロイド曝露量は連日投与の方が多いことが明らかになった。
　原題は「Daily or Intermittent Budesonide in Preschool Children with Recurrent Wheezing」

15．インフルエンザウイルスによる小児の急性下気道感染が世界的な疾病負担に
CareNet2011年12月15日

インフルエンザウイルスは、急性下気道感染（ALRI）罹患小児で同定される最も一般的な病原体であり、世界的な医療サービスの実質的な負担となっていることが、英国・エジンバラ大学のHarish Nair氏らの調査で明らかとなった。肺炎や気管支炎などのALRIは小児の罹病や死亡の主な原因であり、ALRIの新規罹患者は毎年、世界で約1億5,600万人に上り、2008年には約156万人の小児が感染の結果として死亡している。一方、小児における季節性インフルエンザウイルスに起因する世界疾病負担は明らかでなかった。Lancet誌2011年12月3日号（オンライン版2011年11月11日号）掲載の報告。
インフルエンザウイルスによるALRIの世界的な発生率、死亡率を評価
研究グループは、5歳未満の小児におけるインフルエンザウイルスによる下気道感染症の世界的な発生率および死亡率を評価するために、系統的なレビューとメタ解析を行った。
1995年1月1日～2010年10月31日に報告された試験および未報告の16件の地域住民ベースの調査を系統的にレビューしたデータを用いて、5歳未満の小児におけるインフルエンザのエピソード、インフルエンザウイルス関連ALRIおよびインフルエンザウイルス関連の重篤なALRIの発生率を年齢別に推算した。
得られた発生率を2008年の推定世界人口に適用してこの年の推定値を算出した。また、インフルエンザウイルス関連ALRIによる死亡率を算定した。
インフルエンザウイルス関連ALRIによる小児の死亡は2万8,000～11万1,500例
43件の試験が同定され、約800万人の小児のデータが得られた。2008年に、世界の5歳未満の小児のうち9,000万人（95％信頼区間［CI］：4,900万～1億6,200万）が新たにインフルエンザに罹患し（9試験のデータ）、2,000万人（同：1,300万～3,200万）にインフルエンザウイルス関連ALRIが発生し（6試験のデータ、全小児ALRIの13％に相当）、100万人（100万～200万）がインフルエンザウイルス関連の重篤なALRIを発症した（39試験のデータ、すべての重篤な小児ALRIの7％に相当）。
2008年における5歳未満の小児のインフルエンザウイルス関連ALRIに起因する死亡は2万8,000～11万1,500例と推算されたが、その99％は開発途上国で発生していた。発生率および死亡率は年ごとに実質的に変動していた。
著者は、「インフルエンザウイルスはALRI罹患小児で同定される最も一般的な病原体であり、世界的な医療サービスの実質的な負担となっている」と結論し、「小児のALRIによる死亡において、インフルエンザウイルスがどのような役割を果たしているかを正確に推定するにはデータが不十分である」と指摘している。

16．人工股関節、材質による差なし

文献：Sedrakyan A et al.Comparative assessment of implantable hip devices with different bearing surfaces: systematic appraisal of evidence.BMJ 2011;343:d7434.
　人工股関節移植に関する比較研究18件（総被験者数3139人）を対象に、ベアリング材の組み合せによる有効性と安全性の違いをシステマティックレビューで評価。著者らは、「エビデンスが限定的で、従来のポリエチレン＋金属またはセラミックの人工股関節より、金属＋金属またはセラミック+セラミックの方が有用とは言えない」と説明している。

17．抗凝固薬の自己管理、高齢者も

文献：Heneghan C et al.Self-monitoring of oral anticoagulation: systematic review and meta-analysis of individual patient data.The Lancet, Early Online Publication, 1 December 2011.
　無作為化試験11件の被験者6417人のデータを基に、経口抗凝固薬の自己監視の効果をメタアナリシスで調査。自己検査単独群に比べ自己管理群では血栓塞栓症発生率が有意に低下した（ハザード比0.51）。介入の有害作用は85歳以上の患者でも見られず、経口抗凝固薬の自己監視と管理は年齢にかかわらず安全な選択肢であると示唆された。

18．HCV関連血管炎に低用量IL-2

文献：Saadoun D et al.Regulatory T-Cell Responses to Low-Dose Interleukin-2 in HCV-Induced Vasculitis.N Engl J Med 2011; 365:2067-2077.
　C型肝炎ウイルス（HCV）関連血管炎患者10人を対象に、低用量インターロイキン2（IL-2）投与の安全性と免疫学的効果を第1相、2a相試験で検証。低用量IL-2はグレード1以上の有害事象を伴わずに制御性T細胞を回復させ、10人中9人でクリオグロブリン血症の軽減、8人で血管炎の改善などの臨床効果が示された。

19．膵癌術後転帰と再発の予測指標

文献： Takahashi H et al.Perineural Invasion and Lymph Node Involvement as Indicators of Surgical Outcome and Pattern of Recurrence in the Setting of Preoperative Gemcitabine-Based Chemoradiation Therapy for Resectable Pancreatic Cancer.Annals of Surgery.POST AUTHOR CORRECTIONS, 24 November 2011.
　ゲムシタビンを用いた術前化学放射線療法後、切除を受けた膵癌患者110人を対象に、病理組織学的指標を前向き第2相臨床試験で調査。無病生存率の不良と有意に関連している独立因子は、陽性リンパ節転移と神経周囲浸潤だった。また、陽性リンパ節転移は遠隔再発、神経周囲浸潤は腹腔内再発リスク増加の独立変数だった。

20．学会ダイジェスト：第21回世界糖尿病会議

1) リアルタイム持続血糖モニタリングによりコントロール不良1型糖尿病患者の血糖値やQOLが改善

コントロール不良1型糖尿病患者を対象にリアルタイム持続血糖モニタリングを導入したところ、血糖自己測定（SMBG）の患者よりも、血糖値やQOLに有意な改善が得られることが分かった。EVADIAC sensor研究の1年間の成果で、ベルギーCHU Sart Tilman University of LiegeのR.P. Radermecker氏らが発表した。
　EVADIAC sensor研究は、1年間にわたるオープンラベルの多施設共同無作為化比較試験で、フランスとベルギーの17の医療センターが参加して実施した。
　試験対象の条件は、8～60歳、1型糖尿病患者、インスリン1日複数回注射（MDI）かあるいはインスリン注入器を使用、HbA1cが8％以上、1日2回以上のSMBGの実施などとした。対象は、1：1：1となるよう無作為に3群に振り分け、そのうち2群にリアルタイム持続血糖モニタリング（FreeStyle Navigator使用）を導入した。一方は患者主導でモニタリングを実施するグループで、もう一方は医師主導でモニタリングを実施するグループとした。残りはコントロール群として、SMBGを継続した。なお、医師主導グループでは、3カ月ごとにHbA1cや低血糖の発生頻度に応じて、CMGの実施頻度を月15日から20日、25日、30日と段階的にあげていく方法を採用した。例えば、最初の3カ月間は月15日でスタートし、次の3カ月間は、HbAcが7.5％以上かまたは中等度の低血糖が週4回かまたは重症低血糖が1回の場合は、月20日に実施頻度を引き上げた。HbAcが7.5％未満かつ中等度の低血糖が週4回未満かつ重症低血糖が0回の場合は、そのままの実施頻度を継続した。
　主要評価項目はHbA1ｃの変化とし、副次的評価項目は血糖値（標準偏差）、低血糖、さらにQOLの変化とした。
　試験の結果、対象には178人の患者が登録された。患者背景は36.4±13.6歳、糖尿病罹病期間は16.9±9.6年、HbA1cは9.0±0.9％、平均血糖値の標準偏差は70.1±24.7mg/dLだった。各群は、患者主導CGM群が62人、医師主導CGM群が55人、コントロール群が61人となった。CGMの導入は、10日間の試行期間をおいて実施した。
　1年間のHbA1cの変化を登録時と1年時点の差として見たところ、患者主導CGM群と医師主導CGM群はともに、コントロール群に比べて有意に低下していた（患者主導CGM群；-0.52％、P＝0.0006。医師主導CGM群；-0.47％、P＝0.0008）。患者主導CGM群と医師主導CGM群の合計では、コントロール群より-0.50％となり、有意な減少を示した（P＜0.0001）。
　また、血糖値（標準偏差）は、医師主導CGM群が-15.7mg/dL（95％信頼区間：-28.8～-4.61mg/dL）で、コントロール群の0.6mg/dL（95％信頼区間：-8.9～-4.6mg/dL）より有意に低下していた（P＝0.049）。
　低血糖の発生は、中等度、重症とも、3群間で有意差は認めなかった。一方、QOLは、DQoLあるいはSF-36による評価で、患者主導CGM群と医師主導CGM群の合計でコントロール群より有意に改善していた（P＝0.004、P＝0.04)。
　これらの結果から演者らは、「1年にわたるリアルタイム持続血糖モニタリングの実施により、コントロール不良の1型糖尿病患者の血糖値やQOLに改善が見られた」と結論し、リアルタイム持続血糖モニタリングの臨床上の意義を強調した。

2) フルクトースによる摂取カロリー増で体重増加

糖の過剰摂取は肥満の大きな原因とされるが、中でもフルクトースが脂肪生成に関与しているのではないかと注目され、議論が高まっている。そこで、フルクトースの影響を調べた食事負荷試験のデータを集約し、システマチックレビューおよびメタ解析を行ったところ、フルクトース摂取による総エネルギー増加試験では、有意な体重増が認められることが分かった。カナダのMcMaster大学のJ.L. Sievenpiper氏らが発表した。
　フルクトースとそのほかの炭水化物の摂取を比較した7日以上の食事介入試験を基準とし、MEDLINE、 EMBASE、CINAHL、the Cochrane Libraryなどのデータベース検索を用いて31の同等カロリー試験（2群の摂取エネルギーは同等、n=635）、および10件の過剰カロリー試験（フルクトース摂取群は摂取エネルギーが増加、n=119）を抽出して評価を行った。
　その結果、同等カロリー試験においては他の炭水化物摂取群との比較で、フルクトース摂取群の体重増は認められなかった。しかし、過剰カロリー試験においては、フルクトース摂取群（摂取エネルギー；＋18～97％、104～250g/日）は、他の炭水化物摂取群との比較で体重増（0.53kg、95％信頼区間：0.26-0.79）が認められた。
　Sievenpiper氏は、「過剰のエネルギーは体重増において重要な意味を持つ。残念ながら同等カロリー試験については体重増が認められなかったが、多くの試験が12週間未満と試験期間が短かったことが影響していると考えられる。さらにフルクトースの体重への影響を明確にするために、より大規模で長期間の介入試験を行う必要があるだろう」とまとめた。

3) アポリポプロテインB/A1比は将来の2型糖尿病発症と関連する

非糖尿病者のアポリポプロテインB/A1比は、将来の2型糖尿病の発症と関連していることが示された。韓国Sungkyunkwan大学のMi Hae Seo氏が発表した。
　近年の研究で、アポリポプロテインB/A1比は心血管疾患発症リスクの予測因子であることが見いだされてきた。また、血中あるいは膵島のコレステロール値は膵島の機能障害やインスリン分泌障害につながる可能性が示唆されている。そこでSeo氏らは、非糖尿病患者における2型糖尿病発症とアポリポプロテインB/A1比の関連を解析した。
　対象は、登録時に糖尿病でなかった男性3918人、女性1659人の計5577人で、2005～2009年の5年間、1年ごとに健康診断を行ってきた。こうした一般人の健康診断項目で、総コレステロール、中性脂肪、アポリポプロテインB、アポリポプロテインA1、LDL-コレステロール、HDL-コレステロールを用いて解析した。
　対象者を登録時のアポリポプロテインB/A1比を3分位に分け、多因子で調整後の、2型糖尿病発症に対するアポリポプロテインB/A1比およびLDL-コレステロール値のオッズ比を評価した。アポリポプロテインB/A1が最も低い0.61以下を低位群、0.62以上0.78以下を中位群、0.79以上を高位群とした。糖尿病の発症は、空腹時血糖値が126mg/dL以上またはHbA1cが6.5％以上とした。
　5577人全体の登録時の背景は、年齢44.5歳、喫煙者22.9％、BMIは23.8kg/m2だった。収縮期血圧113.2mmHg、拡張期血圧75.3mmHgで、HbA1cは5.4％、空腹時血糖値は95.0mg/dL、空腹時インスリン値は8.5IU/mL、総コレステロール値は193.7mg/dL、LDL-C値112.8mg/dL、HDL-C値51.2mg/dL、中性脂肪値134.7mg/dL、アポリポプロテインBは97.0mg/dL、アポリポプロテインA1は140.7mg/dL、アポリポプロテインB/A1比は0.71だった。後に糖尿病を発症した330人は、登録時のデータにおいて、非発症者と比べて有意に各指標は悪かった。
　4年間で330人（5.9％）が2型糖尿病を発症した。低位群の糖尿病発症率が3.2％だったのに対し、中位群では5.9％、高位群では8.6％と上昇していた。
　年齢、性、BMI、喫煙歴、高血圧、空腹時血糖値、空腹時インスリン値で調整した後の糖尿病発症に関するオッズ比は、低位群を1としたとき、中位群は1.164倍、高位群は1.581倍だった。
　アポリポプロテインB/A1比のオッズ比は、LDL-コレステロール値（100mg/dL以上）のオッズ比に比べて有意に高いという結果だった。
　Seo氏は、本検討において、脂質異常症の治療歴についてデータがなく、解析に含まれていないこと、対象が韓国の都市部の住民を対象としている点を研究の限界と指摘した。その上で、Seo氏は、非糖尿病患者において、アポリポプロテインB/A1比高値は将来の2型糖尿病発症と有意に関連していると考えられると締めくくった。

4) 地中海式食事法は介入終了後も長期にわたってアドヒアランスが持続

"あなたが追加した場合、どのように伝えるか"

豆類や果物、野菜や魚などの摂取を増やす地中海式食事法に基づいた食事療法は、糖尿病患者の血糖管理にも有効とされる。そこで心臓リハビリ患者59人を対象として、リハビリ期間中に地中海式食事法の導入およびトランス脂肪酸摂取の軽減などの介入を実施したところ、総エネルギー量の軽減などの効果がリハ終了時に認められ、リハ終了後12カ月においても地中海式食事法のアドヒアランスが維持されることなどが明らかになった。スペインのVirgen De La Victoria病院のJ. Garcia-almeida氏らが発表した。
　59人の心臓リハ対象者は糖尿病の診断によって、糖尿病患者群（DM群、19人）、糖尿病前症群（PDM群、19人）、正常耐糖能群（NGT群、21人）の3群に分けられた。心臓リハビリ開始時、リハ終了時（8～10週間）、リハ後12カ月の3回にわたり血糖値、インスリン値、HbA1c、体重、胴囲径、LDLコレステロール値、血圧などを測定し、72時間食事記録より総エネルギー摂取、総脂質摂取量、トランス脂肪酸（TFA）摂取量（食品リスト表による）、地中海式食事法のアドヒアランスなどを調べた。
　その結果、DM群とPDM群の血糖値やHOMA指数は、リハ開始時と比較してリハ終了時に有意に改善した（P＜0.05）。
　総エネルギー摂取量はいずれの群でも有意に減少し、PDM群を除いて、リハ終了後12カ月においてもリハ開始時と比較して有意に減少した（P＜0.05）。具体的には、DM群はリハ開始時に2688.0Kcalだったものがリハ終了時は1865.1Kcalに、リハ終了後12カ月は1682.6Kcalと減少した。一方、PDM群はリハ開始時に2566.0Kcalだったものが、リハ終了時は1554.1Kcal、リハ終了後12カ月は2093.7Kcalだった。また、NGT群はリハ開始時に2683.8Kcalで、リハ終了時は1816.4Kcal、リハ終了後12カ月は1994.2Kcalだった。
　総脂質摂取量もPDM群を除いて、開始時との比較でリハ終了時だけでなくリハ終了後12カ月も有意な低下が認められた（Ｐ＜0.05）。 具体的には、DM群はリハ開始時に138.0gだったものがリハ終了時に77.5g、リハ終了後12カ月に68.9gだった。一方、PDM群はリハ開始時に124.4gだったものが、リハ終了時に63.8g、リハ終了後12カ月に98.1gだった。また、NGT群はリハ開始時に128.3でg、リハ終了時に90.4g、リハ終了後12カ月に81.6gだった。TFA摂取量も同様の減少傾向を示した（Ｐ＜0.05）。
　地中海式食事法のアドヒアランススコア（0～14点）は、リハ開始時と比較して、いずれの群でもリハ終了時だけでなくリハ終了後12週間も有意（P＜0.05）に増加した（DM群；7.6点、10.1点、9.0点、PDM群；8.2点、11.1点、10.0点、 NGT群；8.0点、10.7点、9.9点）。
　Garcia-almeida氏は「食事介入による食事改善効果は顕著でも、介入をやめると元に戻りやすいが、地中海式食事法のアドヒアランスは試験終了後も長期間維持されることが示された。冠動脈疾患リスクを軽減する上で有効な食事法と言えるだろう」と指摘した。

5) 血糖降下で細小血管合併症を抑制できるのはHbA1c6.5％が下限
ADVANCE試験post-hoc解析から

ADVANCE試験のpost-hoc解析から、また新たな知見が示された。HbA1c低下による血管合併症抑制効果が認められるのは、細小血管障害については到達HbA1cが6.5％、大血管障害と死亡については到達HbA1cが7.0％までであり、これらの値よりHbA1cを下げても血管合併症リスクがさらに低くなることはないという。半面、それ以下にHbA1cを下げた場合でも、明確なリスク上昇は認められなかった。オーストラリア・シドニー大学のJohn Chalmers氏らが報告した。
　ADVANCE試験は、ハイリスクな2型糖尿病患者を対象に、HbA1c＜6.5％を目標とした厳格な血糖低下治療による血管合併症抑制効果を標準治療と比較した大規模臨床試験である。主解析の結果は2008年に発表され、大血管障害の予防効果は証明されなかったものの、細小血管障害は有意に抑制され、特に腎症の発症および悪化については21％もの抑制効果が確認された。
　今回Chalmers氏らは、治療後の到達HbA1cレベルの10分位で患者を分け、各分位層における大血管障害と細小血管障害、総死亡のハザード比（HR）を算出した。
　その結果、大血管障害と総死亡のHRは、到達HbA1cが7.0％以上では、到達HbA1cが低いほど低かった。また、細小血管障害のHRも同様に、到達HbA1cが6.5％以上であれば、到達HbA1cが低いほど低かった。到達HbA1cが1％上昇するごとに大血管障害と総死亡のリスクはそれぞれ38％、細小血管障害のリスクは40％上昇した。
　しかしながら、到達HbA1cが上記の値を下回る場合、大血管障害、細小血管障害、総死亡のいずれについても、到達HbA1cによるHRの低下は認められなかった。この事実は、HbA1c＜6～6.5％という到達目標を設定した他の大規模試験において、明確な心血管イベント抑制効果が認められなかったこととも符合する。
　この他に、厳格治療の効果を患者の居住国・地域別にみた解析や、腎障害に対する抑制効果をアルブミン尿や透析・腎移植といったハードエンドポイントで評価した解析などが今回新たに実施された。
　地域別の解析においては、主解析で示された厳格治療による血管合併症抑制効果に地域差は認められず、厳格な血糖降下療法は欧米人にもアジア人にも推奨できるものであることが確認された。
　また、腎障害については、厳格治療群で標準治療群に対し、微量アルブミン尿の発症が9％、顕性アルブミン尿の発症が30％抑制されていた（それぞれP＝0.012、P＝0.0004）ほか、末期腎障害（本研究では透析あるいは腎移植をESRDと定義）への移行が65％抑制されている（P＝0.012）として、厳格な血糖降下療法がESRD予防の有力な手段になる可能性が示唆された。
　ただし、ESRDには透析・腎移植だけでなく、腎不全による死亡や血清クレアチニン値の倍化も含むのが一般的だ。本解析では腎不全死と血清クレアチニン値の倍化はそれぞれ独立した評価項目としており、これらについては有意な抑制効果は認められなかった。Chalmers氏はこの点について認めた上で、「腎不全による死なども含めたESRDに対する厳格な血糖降下療法の効果について、より大規模な集団で追跡することが必要だろう」と述べた。

21．Fat-Burning Roche Medicine Stops Diabetes in Mice Study, Researchers Say
Bloomberg2011年12月15日

One injection of an experimental fat-burning drug from Roche Holding AG (ROG) normalized diabetes in mice for more than a week and helped them lose weight, researchers said.
The medicine may activate a rare type of fat that helps the body keep warm, according to the results published in Science Translational Medicine. The company-sponsored research suggests that treatments aimed at the so-called brown fat may be able to combat obesity-related diseases in a new way. The compound increased energy expenditure and lowered fat levels in the liver in addition to lowering blood sugar, the study said.
"This is an unprecedented effect," said Junichiro Sonoda, a molecular biologist at the Basel, Switzerland-based company who led the research. "I have never seen anything like this before." The drug modifies the disease state and removes liver fat so that "the body remains in better shape."
While most fat stores energy, the brown kind burns it to help keep the body warm. It was thought to be found only in babies until 2009, when three groups of researchers showed that there were small amounts in adults, according to studies published in the New England Journal of Medicine. Brown fat is found in the neck and shoulder blades, and along the spine.
The finding triggered a surge of interest in finding ways to activate the fat, C. Ronald Kahn, an endocrinologist at the Joslin Diabetes Center in Boston, said in a telephone interview. "There is a growing interest in the business world," said Kahn, who was part of one of research groups two years ago.
Weight Loss
"If we can get people to have better activation of brown fat they might burn off more calories, and this would be beneficial in the long run to produce weight loss," said Kahn, who co-authored a commentary accompanying the Roche study. Kahn is a co-founder of a company focused on brown fat biology that is backed by Boston-based venture capital firm Third Rock Ventures.
One hormone that stimulates brown fat is called FGF21, Kahn said. In 2005, researchers at Eli Lilly & Co. (LLY) published results that showed the hormone normalized blood sugar levels in diabetic mice and reduced fatty particles in the blood called triglycerides.
"A lot of companies tried to make recombinant FGF21 as a drug," said Sonoda, who works at Roche's Genentech unit in South San Francisco. The compound cleared from the bloodstream within a couple of hours, however, making it impractical as a treatment, he said.
Stimulate Receptors
The Roche researchers made antibodies that would bind to receptors that receive signals from FGF21, including one called FGFR1. Unlike most antibody drugs used to fight cancer, which block incoming growth signals, these antibodies work to stimulate the receptors and thus mimic the effects of the FGF21 hormone.
The effect in mice was better than the Roche scientists anticipated, Sonoda said.
In the study, one injection reduced blood sugar in diabetic mice for 30 days, while also helping mice shed about 10 percent of their weight, Sonoda said. The drug didn't reduce blood sugar too much, a potential side effect of treatments such as insulin, he said. The antibody boosted the expression of many genes involved in energy expenditure, he said.
"It produces a very sustained effect," Kahn said. "This is working by a completely different mechanism" from existing drugs.
Almost 26 million Americans have diabetes, according to the American Diabetes Association.
Sonoda said it would take "many years" for a drug based on the research to reach the market. He declined to comment on when Roche might bring the drug into human trials. Three stages of testing are generally required for approval.

22．24,000 diabetes deaths a year 'could be avoided'
BBC News2011年12月14日

Up to 24,000 diabetes-related deaths could be avoided in England each year, if patients and doctors better managed the condition, a report concludes.
The first-ever audit of patient deaths from the condition said basic health checks, a good diet and regular medication could prevent most of them.
Diabetes UK said it was vital the 2.3 million sufferers had top quality care.
The Department of Health in England said shocking variations in care and an unacceptable death toll were evident.
About a third of people in the UK affected do not realise they have the condition.
It means their bodies cannot use glucose properly. If they do not manage it, they can develop potentially fatal complications like heart or kidney failure.
The report, by the NHS Information Centre, compared information about people with diabetes in England with data from death records.
Around 70-75,000 diabetic patients die every year.
The study estimated that a third of them were dying from causes that could be avoided if their condition were better managed.
That includes basic health checks from doctors, and patients taking medication and keeping to a healthy diet.
For patients with Type 1, the risk of dying was 2.6 times higher than it was for the general population.
With Type 2, the risk was 1.6 times higher.
But in younger age groups, the risk was far greater. Women between the ages of 15 and 34 with Type 1 diabetes were nine times more likely to die than other women of the same age.
Men in the same age group were four times more likely to die if they had the condition.
It is the first time there has been such a comprehensive assessment of the number of affected people dying.
The National Diabetes Information Service said the number of people with the condition was rising, so if nothing was done, the number of deaths would also increase.
'Shocking' variations
"Many of these deaths could be prevented," said Dr Bob Young, diabetologist and spokesman for the National Diabetes Information Service.
"Doctors, nurses and the NHS working in partnership with people who have diabetes should be able to improve these grim statistics."
Diabetes UK described the figures as alarming.
"We know that half of people with Type 2 and more than two thirds of people with Type 1 diabetes are not receiving the care they need to stay healthy," said Barbara Young, Diabetes UK chief executive.
"It is imperative we take action now to stop even more lives being needlessly cut short.
"We will be holding the NHS to account wherever it fails to deliver high-quality care."
The Department of Health in England said the audit had revealed shocking variations in care, and an unacceptable death toll.
Care services Minister Paul Burstow said: "I expect the NHS to learn from the best. It's not rocket science - integrated health care can help people manage their diabetes, and stay well and out of hospital."

23．Snoring Men Get Heart Benefits When Breathing Mask Improves Sleep in Study
Bloomberg2011年12月15日

A face mask used to treat a nighttime breathing disorder called obstructive sleep apnea can reduce a patient's blood pressure, cholesterol and stomach fat, potentially improving their heart health, researchers found.
The condition affects as many as 18 million Americans, primarily men, and is often first recognized by the patient's partner. It is marked by a brief collapse of the airway, which leads the patient to stop breathing for a few seconds until the brain sends a signal to wake up. The result is a fractured night's sleep, daytime drowsiness and a host of health issues.
Standard treatment is a mask attached to a continuous positive airway pressure, or CPAP, machine. The machines can be cumbersome, leading many to quit using them within a year. The results should help persuade patients to stick with the therapy, said Surendra Sharma, lead author of the study released today by the New England Journal of Medicine.
"These patients need to be properly counseled for regular use of CPAP machines," because compliance is associated with greater benefits, said Sharma, head of the department of internal medicine at the All India Institute of Medical Sciences in New Delhi, in an e-mailed response to questions. "In a real- life situation, the machine will be used for a longer period and more benefits will be observed."
Pfizer Inc. funded the trial through an investigator- initiated research grant. The New York-based company, the world's largest drugmaker, doesn't manufacture or sell (PFE) devices for sleep apnea and wasn't involved in the design, conduct or analysis of the study, the researchers said.
Growing Market
The global market to diagnose and treat patients with sleep apnea is about $2.9 billion and growing, with CPAP devices accounting for about one-third of the total, according to Global Industry Analysts Inc., a market research firm based in San Jose, California. Amsterdam-based Royal Philips Electronics NV (PHIA), ResMed Inc. (RMD) of Poway, California, and Fisher & Paykel Healthcare Corp. of Auckland, dominate the industry.
The study involved 86 patients recruited from the sleep laboratory at the All India Institute of Medical Sciences. They were treated with either a legitimate CPAP machine or a doctored device that included an airflow-restricting connector and tiny escape holes. Patients used each of the machines, which looked the same, for three months, with a one-month break between treatment.
Blood Pressure
After treatment, patients' systolic blood pressure, measured during heart contractions, dropped an average of 3.9 millimeters of mercury or mmHg, while their diastolic blood pressure, when the heart fills with blood, fell by 2.5 mmHg. Previous studies of drug treatment found a 5 mmHg decline cut heart disease risk by 15 percent and strokes by 42 percent.
The CPAP machines also reduced total cholesterol by 13.3 mg per deciliter and artery-clogging bad cholesterol by 9.6 mg per deciliter, the study found. Benefits also were seen in abdominal fat content, weight loss and improved hemoglobin levels, the researchers said.
A constellation of heart risk factors, known as the metabolic syndrome, also appeared to reverse in 11 of the 86 patients after CPAP treatment. Those who were most adherent to the therapy showed a reduction in plaque buildup in the walls of the arteries leading to the brain, the study found.
"These results suggest a significant clinical benefit that will lead to a reduction in cardiovascular risk," the investigators concluded.

24．Apnea Treatment Might Reduce Signs of Heart Disease Risk
Wearing CPAP mask during sleep improved blood pressure, cholesterol, blood sugar in study patients
HealthDay News2011年12月14日

Along with helping people with obstructive sleep apnea get a better night's sleep, machines that help keep the airways open during sleep can also help improve the symptoms of metabolic syndrome, according to new research.
Metabolic syndrome is a group of symptoms that indicate a higher risk of heart disease. These symptoms include excess weight, especially in the abdomen, high blood pressure, abnormal cholesterol levels, higher blood sugar levels and insulin resistance. Many people with obstructive sleep apnea also have metabolic syndrome, according to the study.
After three months of continuous positive airway pressure (CPAP) treatment, study participants with obstructive sleep apnea and metabolic syndrome had improvements in their blood pressure, cholesterol, and blood sugar levels. Thirteen percent of those who received the breathing treatment had such significant reductions in their symptoms that they no longer qualified as having metabolic syndrome after three months of therapy.
"Patients with obstructive sleep apnea should be actively screened for metabolic syndrome or constituents of metabolic syndrome, and, in addition to lifestyle modification, weight reduction and dietary modification, [should be given] proper counseling for CPAP use, and a CPAP machine should be used regularly," said the study's lead author, Dr. Surendra Sharma, a professor and head of the department of internal medicine at the All India Institute of Medical Sciences in New Delhi, India.
Results of the study are published in the Dec. 15 issue of the New England Journal of Medicine. Funding for the study was provided by a grant from Pfizer. Sharma said that Pfizer does not produce CPAP machines, and they were not involved in the study's design, implementation or interpretation.
Obstructive sleep apnea occurs when the airways close during sleep, causing a lack of oxygen that startles the person awake momentarily, though they may not be aware of awakening. This can happen several times to 100 times an hour, according to the U.S. National Heart, Lung, and Blood Institute.
The current study included 86 adults between the ages of 30 and 65. All had obstructive sleep apnea, but none was being treated with CPAP. Eighty-seven percent also had metabolic syndrome.
The study volunteers were randomly assigned to receive CPAP or sham CPAP treatment for three months. CPAP treatment involves wearing a face mask during sleep that continuously delivers air into the airway so it remains open. The sham CPAP had modifications to reduce the airflow, and the mask used had tiny holes that allowed extra air to escape. The modifications were done in such a way that even the researchers couldn't tell who was receiving standard CPAP and who received the sham treatment.
After three months, the study volunteers went one month without treatment, and then switched groups for another three months of therapy with the opposite treatment.
Compared to the sham treatment, people treated with CPAP had an overall drop of 3.9 mm Hg systolic (the top number) blood pressure and 2.5 mm Hg diastolic blood pressure. Total cholesterol levels went down 13.3 milligrams per deciliter (mg/dL), and LDL cholesterol, the bad type, dropped by 9.6 mg/dL in the treatment group. Levels of triglyceride, another important and potentially harmful blood fat, went down by 18.7 mg/dL in those who received treatment, according to the study.
Blood sugar levels went down slightly, as did waist circumference, according to the study.
Eleven patients (13 percent) no longer qualified as having metabolic syndrome after receiving CPAP, compared with just 1 percent receiving sham CPAP.
Sharma said these positive effects likely come from the restoration of normal oxygen levels. When the body becomes oxygen-deprived in obstructive sleep apnea, it causes the body to become distressed, which causes the release of hormones that can cause cell damage that may lead to metabolic syndrome, according to Sharma.
"This study adds to the growing body of knowledge that obstructive sleep apnea has long-term consequences for your health, and that treatment reverses some of those consequences," said Dr. David Rapoport, an associate professor of medicine and director of the Sleep Disorders Program at NYU Langone Medical Center in New York City.
Rapoport said it wasn't clear from this study if any of the benefits seen came solely from weight loss in those on CPAP and weight gain for those on sham treatment.
"This study is thought-provoking and could be really wonderful news that using a breathing machine could have all of these beneficial effects. But, ultimately, we'd want to see clinical end points, such as the incidence of cardiovascular deaths, in order to know if an intervention is appropriate and helpful," said Dr. Tara Narula, a cardiologist at Lenox Hill Hospital in New York City.
More information
To learn more about CPAP, go to the U.S. National Heart, Lung, and Blood Institute.
SOURCES: Surendra K. Sharma, M.D., Ph.D., professor, and head, internal medicine, All India Institute of Medical Sciences, New Delhi, India; David Rapoport, M.D., associate professor of medicine, and director, Sleep Disorders Program, NYU Langone Medical Center, New York City; Tara Narula, M.D., cardiologist, Lenox Hill Hospital, New York City; Dec. 15, 2011, New England Journal of Medicine

25．Study Finds Fewer Blood Transfusions Needed After Hip Surgeries
Not doing it had little effect on recovery, death risk among elderly patients
HealthDay News2011年12月14日

Less may be more when it comes to blood transfusions after surgery.
New research shows that such transfusions did not speed recovery or reduce the risk of dying among more than 2,000 elderly people who had hip surgery.
More than 15 million units of blood are transfused in the United States each year, often to elderly patients recovering from surgery. Many doctors are starting to use less blood after surgery, but whether or not this practice was safe and in whom was not known until now.
The study, which appears online Dec. 14 in the New England Journal of Medicine, may help reshape how and when blood transfusions are given to patients as they recover from surgery.
Some patients were assigned to a "liberal transfusion" group. They received blood transfusions if their hemoglobin was less than 10 grams per deciliter of blood. Others were placed in a "restrictive transfusion" strategy, and were given blood if their hemoglobin dropped below 8 grams per deciliter. Even individuals in the restrictive group received a blood transfusion if they showed symptoms of blood loss including chest pain, heart failure or unexplained excessive heart rate. Forty percent received blood based on their symptoms.
Hemoglobin is the main component of red blood cells. Its job is to carry oxygen throughout the body. Levels should be greater than 12 to 13 grams per deciliter of blood. Low hemoglobin levels after surgery suggest that blood loss has occurred. As a result, many surgeons will order blood transfusions based on these levels.
Thirty to 60 days after surgery, there were no differences in the ability to walk without assistance or the rate of death or heart attacks seen among the patients regardless of which group they were placed in. Individuals in the liberal group got nearly three times as much blood as those in the restricted group, the study showed.
The study only included elderly patients with underlying heart disease or risk factors, because this population is considered high risk.
The findings provide "further momentum to push down the amount of blood patients are receiving after surgery," said study author Dr. Jeffrey Carson, a professor of medicine at Robert Wood Johnson Medical School in New Brunswick, N.J. "If you can't demonstrate more blood is effective in this high-risk population, then it is highly unlikely to be more effective in lower-risk groups," he said. The findings may not hold for other populations, such as people who have surgery following a heart attack, he added.
"We are better off giving less if we can show more isn't benefiting people," he said. The main reasons for transfusing less frequently include cost and limited supply. "The more you give, the more you spend," he says. There are also times of the year when the U.S. blood supply is tight, he said.
Dr. Tad Mabry, an orthopedic surgeon at the Mayo Clinic in Rochester, Minn., said many surgeons have been waiting with bated breath for a study like this.
"As we have become more and more restrictive, we have had concerns that by withholding transfusions, we may be causing some sort of harm," he said. "It doesn't look like there is any harm to keeping a more restrictive transfusion protocol."
Still, nothing is written in stone. "The power of this study is to say that if you have a patient who has risk factors for heart attack and is not having any anemia symptoms, there is no reason to give blood to get a number up on a lab test," he said. "We can safely wait until the hemoglobin drops to eight."
More information
Learn more about blood transfusions at the U.S. National Heart, Lung, and Blood Institute.
SOURCES: Jeffrey L. Carson, M.D., Richard C. Reynolds Professor of Medicine, Robert Wood Johnson Medical School, New Brunswick, N.J.; Tad M. Mabry, M.D., orthopedic surgeon, Mayo Clinic, Rochester, Minn.; Dec. 14, 2011, New England Journal of Medicine, online

26．Magnetic Brain Stimulation Might Help Some Stroke Patients
Small study finds quicker recovery from 'hemispatial neglect'
HealthDay News2011年12月14日

Stroke patients suffering from a condition that prevents them from sensing or reacting to anything happening to their left -- whether it's noticing food on a plate or recognizing a person sitting to that side -- may recover faster with magnetic stimulation to the nerve cells in their brain, Italian researchers report.
This inability to process and perceive stimuli on the left side of the body, called hemispatial neglect, is common after a stroke occurring on the right side of the brain, affecting up to 50 percent of patients. The researchers say that the current treatment of attention and concentration training through computer and pencil-and-paper tasks is not useful.
"This problem also affects motor function," explained lead researcher Dr. Giacomo Koch, from the Santa Lucia Foundation in Rome. "It is important to treat not only to speed up cognitive recovery, but also motor recovery."
Most patients recover spontaneously after about a year, he noted. The study was published in the Dec. 13 online edition of Neurology.
In the study, Koch's team randomly assigned 20 patients with hemispatial neglect either to a sham treatment or to 10 sessions of magnetic stimulation over two weeks. All 20 patients also received conventional treatment. Patients were given tests to measure their ability to process information on the neglected side of the body.
In the technique, called transcranial magnetic stimulation, a large electromagnetic coil is placed against the patient's scalp creating electrical currents that stimulate nerve cells.
The researchers found that patients who received the magnetic stimulation had a 16 percent improvement on the tests by the end of two weeks and a 23 percent improvement two weeks later. The test scores of patients who received the sham treatment did not improve.
The condition produces overstimulation in the left side of the brain, Koch said. Overactive brain circuits returned to normal in patients who received stimulation, but did not in those who got the sham treatment, the researchers found.
Dr. Randolph Marshall, chief of the stroke division at Columbia University Medical Center in New York City and co-author of an accompanying journal editorial, said that "scientific advances in our understanding of brain function are allowing us to develop effective ways of improving outcomes in patients who lose function as a consequence of stroke."
"As our population ages, the total number of strokes will rise over the next 10 to 20 years," he said. "Work like this is crucial to help improve outcomes of stroke victims."
The brain works to a large degree by balancing excitation between the two hemispheres, Marshall said.
"A good example is directing one's attention to one side or the other. With stroke in one side of the brain, the balance between the two cerebral hemispheres is thrown off, and the stroke victim cannot attend to one side of space," he explained.
"Magnetic stimulation, in combination with physical therapy, reduces the over-excitability in the side of the brain opposite to where the stroke occurred," Marshall added.
"What is important in this article is that the authors were able to demonstrate both the improvement in directed attention, and the underlying electrophysiology that allowed it to happen," he said.
Another expert, Dr. Larry Goldstein, director of the Duke Stroke Center, expressed some caution about the findings.
"This is an interesting preliminary study," he said. "Whether this results in a clinically meaningful improvement in ways that affect daily activities, and whether it is generalizable in other settings. requires further study," Goldstein said.
More information
For more about stroke, visit the U.S. National Stroke Association.
SOURCES: Giacomo Koch, M.D., Ph.D., Santa Lucia Foundation, Rome; Randolph S. Marshall, M.D., professor, neurology, and chief, stroke division, Columbia University Medical Center, New York City; Larry B. Goldstein, M.D., professor, medicine, and director, Duke Stroke Center, Duke University Medical Center, Durham, N.C.; Dec. 13, 2011, Neurology, online

27．Could Statins Help Those Hospitalized With Flu?
Preliminary study suggests they might boost survival rates
HealthDay News2011年12月14日

Statins, the drugs that can dramatically lower cholesterol levels, may one day also prove useful in combating serious cases of the flu.
A preliminary study in the Journal of Infectious Diseases finds that patients hospitalized with influenza were less likely to die if they were taking a statin, compared with their peers who weren't taking one of the drugs. The effect held even after adjusting for heart disease.
But it's far too soon to consider adding statins to the existing anti-flu armamentarium, the authors stated.
"At this point, statins should not become the standard of care for people hospitalized with the flu," cautioned study co-author Dr. Ann Thomas, a public health physician with the Oregon Public Health Division in Portland. "We would like to see more studies, [and] I think it would be worthwhile to do these studies."
Right now, preventive vaccinations and antiviral medications are the best weapons against this wily foe, but both stop far short of perfection.
Statins have piqued the interest of virologists and others because they may have anti-inflammatory properties that might mitigate the damage from the influenza virus.
"There have been a couple of studies that have found an apparent association between statins and improved mortality in patients who've had sepsis [blood infections], who've had community-acquired pneumonia," said Dr. Bruce Hirsch, an attending physician in infectious diseases at North Shore University Hospital in Manhasset, NY.
This is the first observational study to investigate a possible relationship between statins and deaths from the flu.
The authors reviewed chart records on more than 3,000 patients hospitalized with laboratory-confirmed influenza in 10 states during the 2007-2008 flu season.
Patients on statins were 41 percent less likely to die, the study found, even after adjusting for age, the presence of heart, lung and/or kidney disease, whether or not they had had a flu shot, or whether or not they had received antiviral medications such as Tamiflu (oseltamivir).
But the study also suffers from several limitations, as the authors themselves acknowledged.
Perhaps most importantly, the authors do not know if patients taking statins were already healthier than people not taking statins.
"The big question at baseline was were the people on statins healthier than those not on statins and did that account for why they were less likely to die?" Thomas said. "That's difficult to answer."
"There's no question that these observations are striking in terms of death from influenza but they can't say why," said Dr. Len Horovitz, a pulmonary specialist with Lenox Hill Hospital in New York City. "Why did these people start statins? Were they cardiac patients? Did they think it was a good idea because their cholesterol looked lousy?"
A randomized controlled trial could provide some of these answers but only two have been registered, one of which is terminated and the other of which is no longer recruiting.
This study was sponsored by the U.S. Centers for Disease Control and Prevention's Emerging Infections Program, which usually only does observational studies, Thomas said.
More information
The U.S. Centers for Disease Control and Prevention has more on the seasonal flu.
SOURCES: Ann Thomas, M.D., public health physician, Oregon Public Health Division, Portland; Len Horovitz, M.D., pulmonary specialist, Lenox Hill Hospital, New York City; Bruce Hirsch, M.D., attending physician, infectious diseases, North Shore University Hospital, Manhasset, N.Y.; Dec. 14, 2011, Journal of Infectious Diseases

28．日医：平成24年度予算編成に向けての日本医師会の見解
―次期診療報酬改定について―

29．日医：平成24年度税制改正大綱（閣議決定）における要望実現項目について

30．プレスリリース

1) アルツハイマー病の新たな発症メカニズムを解明
－治療薬開発とその評価法にも新手段を提唱－

2) 東アジア人の2型糖尿病発症に関わる遺伝子領域を8つ発見
－糖尿病の正確な予測と積極的な予防対策へ貢献－

3) Varp分子の新たな機能「樹状突起形成の促進作用」を発見
―　メラニン色素のケラチノサイトへの転移に関与　―

4) 脳卒中の救急医療をスマートフォンでサポートする遠隔画像診断治療補助システム新発売「i-StrokeVer.2.0」
患者の画像や心電図などを院外から確認する新機能を搭載し、救急医療を広くサポート！

5) PROMUS Element Plus Everolimus-Eluting Platinum Chromium Coronary Stent System - P110010
This is a brief overview of information related to FDA's approval to market this product. See the links below to the Summary of Safety and Effectiveness Data (SSED) and product labeling for more complete information on this product, its indications for use, and the basis for FDA's approval.
Product Name: PROMUS Element Plus Everolimus-Eluting Platinum Chromium Coronary Stent System (Monorail and Over-The-Wire)
PMA Applicant: Boston Scientific Corporation
Address: One Scimed Place, Maple Grove, MN 55311
Approval Date: November 22, 2011
Approval Letter: http://www.accessdata.fda.gov/cdrh_docs/pdf11/p110010a.pdf1

31．Other Topics

1) MRの世界が大きく変わるという噂は本当か
株式会社メディカルライン　榎戸　誠

噂ではなく事実
MRの世界が大きく変わるというのは、噂ではなく、事実である。
第1に、製薬企業と医療機関との関係が透明化される。製薬企業の生命線は、疾病で苦しんでいる患者を救う新薬の開発である。新薬開発に欠かすことのできない治験（臨床試験）を実施する医療機関に研究費を提供する。しかし、研究費の提供がその製薬企業に有利に働くのではないか、という考え方をする人たちも存在する。そこで、「李下に冠を正さず」の精神で、透明化を図ろうというのだ。これは日本に限ったことではなく、医薬品企業にとって世界的な潮流となっている。
第2に、MR活動の行動基準ともいうべき公正競争規約（しばしば「公競規（こうきょうき）」と略される）の運用が厳格化される。ごく大雑把に言えば、ドクター等に対する接待ができなくなるのだ。これまでも、官公立病院のドクター等に対する接待はできなかったが、これからは全てのドクターが対象となる。接待は人間関係の潤滑油だという考え方もあるが、接待がドクターの薬剤選択にいささかの影響も与えることがあってはならないという考え方が、この厳格化の背景にある。
どう変化するのか
製薬企業と医療機関との関係の透明化、公競規の運用の厳格化は、MRならびに製薬企業にどういう影響を与えるのか。
医療機関に研究費を提供するに当たっては、決められた手続きを踏まなければならない。治験を担当するドクターとの接触が、必然的に増えることになる。治験を完成させるには、相当の期間がかかる。この間、治験をスムーズに進行させるには、担当ドクターとの緊密な接触が欠かせない。治験終了までは、製薬企業の開発部員が担当する。その後、治験結果をまとめて提出し、審査を経て、晴れて厚生労働省の認可が得られた段階で、全国のドクターや薬剤師にその新薬の有用性（有効性＋安全性）を知ってもらうことが必要となる。そこで、治験を担当したドクターや著名な専門医に講演会、研究会の講師を依頼することになるが、ここからはMRの担当業務である。
研究費の提供が透明化されるからといって、治験とそれに伴う研究費の提供がなくなるわけではないが、いろいろな面で疑念を招かないような配慮が、従来以上に求められることだろう。
接待禁止は、MRにとって、より大きな変化と言えるだろう。訪問規制が強化される風潮の中で、接待は、普段は面談しにくい重要ドクターとゆっくり話ができる機会を提供してくれたからだ。
どう対応すべきか
こういう大きな転換期を迎えて、MRはどう対応すべきか。これは、MRが、そして製薬企業が真剣に考えなければならない喫緊の重要課題である。
ドクターが会いたいと思うMR、会って話を聴きたいと思うMRになることが、新時代を迎えるMRにとってのベスト・ウェイだろう。その一つの具体策として、「OPD（One Patient Detailing＝ある疾患における、自社製品に限らない個々の症例に基づく有益な情報の提供）」というコンセプトがある。これは、MR活動を、従来のSOV（Share of Voice＝ドクターに処方を依頼する競争）からSOM（Share of Mind＝ドクターとの心の繋がりを深める競争）へ進化させることを意味している。すなわち、そのドクターが抱えている患者の治療に関して、ドクターとレヴェルの高い会話ができるように専門領域の勉強を怠らず、ドクターの質問にも的確に答えられるようにしようということだ。
CHANGEはCHANCE
私の長いMR経験に照らしても、この「OPD」は「言うは易し、行うは難し」である。しかし、OPDが実施できるMRこそが、ドクターのニーズ、そしてウォンツに応えることができるMR、新時代を生き抜くことができるMRであることは間違いない。さらに、ドクターを初めとする医療従事者、患者に喜ばれ、社会からMRが高く評価されることに繋がることだろう。
医療機関との関係の透明化や公競規の運用の厳格化は、経験豊富なヴェテランMRや新人MRといった区別なく対応を迫られる変化だが、従来の業界の慣習に染まっていない新人にとって、これは大きなCHANCEだと思う。真っさらな新人MRにとって、まさに、「CHANGEはCHANCE」なのだ。